もしも仕事を辞めるなら、角を立てることなく穏便に職場を去りたいものですよね。
実はそのための土台作りは、退職の意思を伝える前から始まっています。
まずは職場の「就業規則」を手にとり自己都合退職に関する項目に目を通しましょう。
この記事を読めばその一手間が必要な理由がわかります。
就業規則で退職申し出の期限を確認しておく
就業規則にはそれぞれの職場に応じた、従業員の自己都合退職に関するルールが記載されています。
スムーズな退職手続きと万が一のトラブル防止のためにも、目を通しておくといいでしょう。
長々とした文章を読むのはちょっと…という方は、最低でも退職申し出の期限だけおさえておきましょう。
大体は「退職日の1カ月前以上から」となっているはず。
早ければ早いほどいいというわけですね。
退職日までの時間的ゆとりがあれば退職を認めてもらいやすくなる
さて、ちょっと視点を変えて退職したい旨を部下に伝えられた上司の立場になってみます。
この後、上司がしなくてはならないことをイメージしました。
- 退職希望者が抱えている業務を引き継げそうな人員を探す
- 退職に必要な書類を手配しなくてはならない
- 引継ぎが難しければ新たな人材の採用活動を始めなくてはならない
- 退職の原因が職場環境なら改善案を検討しなくてはならない
引継ぎは、仕事内容を整理して次の人につなぐだけではなく、業種によっては顧客にあいさつをして周るなど時間がかかります。
さらに採用活動は、募集を始めたからといってすぐに次の人材が見つかるわけでもありません。
募集から採用まで少なく見積もっても2週間以上かかるのではないでしょうか。
つまり退職希望者にとっては自分だけの話でも、職場ではこれだけの動きが起こるのです。
そのため、退職希望日までに時間的ゆとりがあればあるほど、上司は部下の退職を受け入れる準備が整いやすくなるのです。
退職の申し出から14日経過すれば自由に退職できるは本当か？
以前勤めていた職場の後輩から「辞めるって言ってから14日経っちゃえば会社行かなくていいらしい」なんて話を聞いたことがあります。
ふと思い出し、今回のテーマに関わるものがあると感じ調べてみました。
すると、厚生労働省が発行したPDF資料にたどり着きました。
資料によると、退職の申し出から2週間が経てば使用者の承諾が無くても退職できることが「民法627条1項」で定められているようです。
それなら退職に関して話し合う必要も悩む必要もないのでは、となりそうですが、資料には以下のような内容も記されていました。
ただし、退職申し出の期限が極端に長すぎるなど、従業員に対して明らかに不利な就業規則だと判断された場合はこの限りではないようです。
就業規則を順守したり職場への配慮を欠かさなかったりしても、退職を許してもらえない場合の最終手段にしておくのがよさそうです。
まあ、そのようなムチャクチャな職場は就業規則も置いてなさそうですが…。
期限を守らず退職を申し出た場合に想定されるデメリット
感情的に許されないできごとがあって、すぐにでも辞めたい！ということもあるかもしれませんが、やはり規則を守り時間的なゆとりを持って退職の申し出をするのが得策です。
そして、希望の退職日で辞めても問題ないのかを上司に確認しなくてはなりません。
退職を申し出ると、業務の引継ぎや事務手続きなどで職場の人にも少なからず影響があります。
自分だけで考えて決めたスケジュールで動こうとすると、以下のようなデメリットを受ける可能性があります。
退職を受け入れられなかったり希望した日に辞められなかったりする
就業規則にそって退職日を決めないと、退職希望日を次の月に持ち越される、最悪認めてもらえない職場も見受けられます。
人手が足りない職場だと、次のスタッフが見つかるまで雇用延長を頼まれるなんてこともありました。
こういう職場、実際に経験あります。
断るのが苦手な人だと悩みますよね。
次の職場が決まっていないのなら柔軟な対応ができるかもしれませんが、もしも転職先が決まっていたのなら面倒なことになります。
就業規則を確認してから退職できそうな日付を逆算、それから転職の面接時に入社できそうな時期を伝えておくとトラブルを回避できるでしょう。
周囲に勝手な人だと思われる
退職を申し出た日から実際に退職する日まである程度の期間がないと、上司や同僚など自分に関わる全ての人を慌てさせてしまいます。
さらに、周りに配慮しない勝手な行動だと思われるかもしれません。
また、急な申し出に職場からの当たりが強くなり、仕事に行きづらくなるケースもあるでしょう。
退職を申し出た後に職場の人達が冷たくなるのはよくあることです。
不快な思いをする可能性もありますが、円満退職を迎えるためには最終日まで残された業務をこなしてお別れできるように努めることが重要です。
「立つ鳥跡を濁さず」スマートで円満な退職を目指そう
円満な退職をするには元の職場への気配りを欠かさないようにするのがポイントです。
「できる限り、みなさんの負担にならないよう努めます」
この姿勢が上司や同僚に伝わる行動を心がける必要があるのです。
就業規則に沿って退職の意思を伝えることは「職場の時間的余裕を配慮した気配り」にあたります。
もちろん、このような考え方が全ての職場に通じるとは限りません。
気配りする気にもならない、上司と話にならないような職場では円満な退職は難しいでしょう。
そのような職場についてはまた別の記事にしたいと思います。
今回はこのへんでおわります。
サクッと辞めたい仕事は辞めて、心ときめく未来への一歩を踏み出しましょう！
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